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東京スカイツリー

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東京スカイツリー
建設中の東京スカイツリー（2011年10月29日撮影）
情報
用途	電波塔、展望台
設計者	日建設計
構造設計者	日建設計
施工	大林組
建築主	東武タワースカイツリー
構造形式	鉄骨造
敷地面積	36,844.39m²（施設全体）
建築面積	31,832.60m²（施設全体）
延床面積	229,410.30m²（施設全体）
階数	地上31階、地下3階（オフィス棟）
高さ	634m（電波塔）、約160m（オフィス棟）
着工	2008年 7月14日
竣工	2012年2月末（予定）
所在地	〒131−0045 東京都墨田区押上1丁目1−13
位置	北緯35度42分36.5秒東経139度48分39秒座標: 北緯35度42分36.5秒東経139度48分39秒
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東京スカイツリー（とうきょうスカイツリー、Tokyo Sky Tree）は東京都墨田区押上に建設中の電波塔（送信所）である。ツリーに隣接する関連商業施設・オフィスビルの開発も行われており、ツリーを含めたこれらの開発街区を東京スカイツリータウンと称する。2012年 5月22日に開業予定。

概要

2003年12月にNHKと在京民放キー局5社が600m級の新しい電波塔を求めて、「在京6社新タワー推進プロジェクト」を発足したのがきっかけである。2006年3月に建設地が決定した。

東京スカイツリーの建設目的は東京都心部に建てられている超高層ビルの増加に伴い東京タワーからの送信が電波障害を生じるようになったのでそれを低減することにあり、地上デジタル放送のために建設計画が持ち上がったわけではない。建設計画案の期間中でも地上デジタル放送が次第に普及し、ワンセグ放送の開始も控えていた。2011年 7月24日には地上アナログテレビ放送が終了となるため、地上デジタル放送用の電波塔となる。

2011年7月24日をもって地上アナログテレビ放送が終了するのに備え、2008年 7月14日に着工された。竣工予定は2012年2月。その後は試験放送などを経て、2012年5月22日に開業する予定であることが東武鉄道より発表された^[1]。

東京都墨田区に所在する東武伊勢崎線・東京地下鉄半蔵門線・京成押上線・都営地下鉄浅草線の押上駅と東武伊勢崎線の業平橋駅の間に挟まれる、東武鉄道の本社隣接地で所有地でもある貨物駅（のちの業平橋駅3、4、5番線ホーム）跡地に建設される。当地区は航空法上、東京国際空港（羽田空港）の制限表面の外側水平表面が被さる地域であるため空港標点の海抜295mまでの建造物しか建てられなかったが2005年4月に高さ規制区域が見直されて建設可能となった^[2]^[3]。

事業主体は東武鉄道が筆頭株主となる「東武タワースカイツリー株式会社」であり、事業費は約500億円。このために、同社は500億円のユーロ債のCBを発行して資金調達を行っている^[4]。建設費は約400億円。総事業費は約650億円。施工は大林組、設計は日建設計である。テレビ局からの賃貸料および観光客からの入場料などで収益を得る見込みである。

東京タワーの建造時（1957 - 1958年）に比べて鋼材の品質や溶接技術、各種構造計算（シミュレーション）などの設計技術、基礎部の特殊な工法が大きく進歩したことにより東京タワーの建築面積を大きく下回る面積でのこの高さの自立式鉄塔の建設が可能となっている。全体の主要接合部が溶接により建設されている。鋼管同士を直接溶接接合する分岐継手を採用し、軽量化と耐震性を増している。主要鋼材はH鋼ではなく鋼管が使用された。構造が鉄骨造としては稀に見る複雑さであり各部材に要求される寸法等の精度も一般建築物とは桁違いである為、鉄骨部材を作成する工場のうち国内のレベルの高い工場の多くは一時的にスカイツリーの部材製作で繁忙を極める状態となった。又、溶接作業の一部には人間の手作業による職人技が寄与しているところも多分にある。

2006年5月に第一生命経済研究所が出した予測^[5]によると開業から1年で300万人が訪れると仮定、経済効果を473億円と試算している。また2008年1月公表の墨田区「新タワーによる地域活性化等調査報告書」では東京スカイツリーへの来場者を年間552.4万人、東京スカイツリーに併設される商業施設などを含めた開発街区全体での来場者数を年間2,907.9万人と試算している^[6]。

計画の基本的情報

計画名：（仮称）業平橋押上地区開発計画（新タワー計画）
所在地：東京都墨田区押上1丁目1-13
建築主：東武鉄道、東武タワースカイツリー
施工：大林組
設計・監理：日建設計^[7]
監修者：澄川喜一、安藤忠雄
階数：地上31階、地下3階（オフィス棟）
高さ：634m（電波塔）^[8]、約160m（オフィス棟）
敷地面積：36,844.39m²（施設全体）
- 建築面積：31,832.60m²（施設全体）
- 延べ面積：229,410.30m²（施設全体）
建設地点：ほぼ平行する東武伊勢崎線と北十間川間の幅約100m強と都営地下鉄浅草線に囲まれた場所に一辺約68mの三角形型の基礎。東西に向く一辺は北十間川とほぼ平行。
構造：鉄骨造、鉄骨鉄筋コンクリート造、鉄筋コンクリート造
基礎工法：場所打ちコンクリート造（一部鉄骨鉄筋コンクリート造）工法固有名称：ナックルウォール工法
用途：電波塔、展示場、店舗、ミュージアム、事務所、ホール、各種学校、地域冷暖房施設、駐車場
電波塔内の施設：放送施設・展望施設（350m第1展望台・450m第2展望台）・商業施設ほか
- 350mの展望台にはレストランやカフェ、ショップなども併設される。また4階には出発ロビー、5階には到着ロビーがそれぞれ設置される。
- 450mの特別展望台には空中回廊を設置。関東一円を見渡す広大な景色が楽しめる。窓ガラスで覆われた空中回廊では、まるで空中を散歩しているような体験ができる｡
- 入場料は第1展望台が2000円、第2展望台は追加1000円である。^[9]
エレベーター：地上から350mの高さにある第1展望台まで約50秒間の分速600m40人乗り4台、第1展望台と450mの高さにある第2展望台を結ぶ約40秒間の分速240m40人乗り2台および地下駐車場から第2展望台まで昇降距離464.4m27人乗り業務用2台^[10]、その他にも第1展望台内の移動用に1台、タワーの足元の施設に4台がある^[11]。
地上31階建てのオフィス棟の他、中層の商業棟、広場、約1,100台分の駐車場なども建設される予定。

高さについて

世界の塔の高さランキング（支線式鉄塔を除く）
1. 東京スカイツリー 2. 広州塔 3. CNタワー 4. オスタンキノ・タワー 5. 東方明珠電視塔 6. ボルジェ・ミーラード 7. クアラ・ルンプール・タワー

全高（尖塔高）634m、軒高（塔本体の屋上の高さ）495mは2012年完成時点で、自立式鉄塔としてはキエフテレビタワーの385mを上回る世界第1位。現存する電波塔としてはKVLY-TV塔の628.8mを上回る世界第1位^[12]。 2011年 11月17日に世界一高いタワーとしてギネス世界記録の認定を受けた^[13]。人工の建造物としてはブルジュ・ハリファの828mに次ぐ世界第2位となる。

建築物としての高さは470.97mであり、横浜ランドマークタワーの296.33mを上回って建築物としても日本一の高さである。

東京都心部で立ち並ぶ200m級の超高層ビルの影響を受けない高さとしてNHKと在京民放キー局5社が「600m」という数字を要請し、着工当初は高さを610.6mとする計画であった。建設計画を策定する中で当時世界一の高さのカナダオンタリオ州・トロントにあるCNタワーを上回る。またアメリカイリノイ州・シカゴに建設予定のあった「シカゴ・スパイア」（現在は凍結中）のアンテナを含めた高さが約2,000フィート（約609.6m）だったため、「610m」という数字になったという^[14]^[15]。構想段階では世界一高い建造物を目指していたが、完成時の高さを非公開にして建設していたブルジュ・ハリファが高さ828mで完成した。

2009年10月16日に計画を修正し、高さ634mを目指すことを発表した。数字には東京近辺の旧国名である武蔵国（「むさし」のくに）の語呂合わせも考慮したとしている^[16]。

タワーデザイン・ライティング

東京スカイツリーの作図されたシルエット（影）と地上が正三角形（1辺68m）で次第に丸くなり、地上約320mでほぼ真円となる断面^[17]

2006年11月24日にデザインが公表された。以下の3つのコンセプトに基づき、デザインされている。

時空を超えた都市景観の創造：日本の伝統美と近未来的デザインの融合
まちの活性化への起爆剤：賑わいと親しみを感じる3つのゲートと2つの展望台
都市防災「安全と安心」への貢献：日本古来の建築「五重塔」に通じる新たな構造システム

法隆寺の五重の塔を参考にして、心柱（鉄筋コンクリート造の高さ375m直径約8mの円筒で内部は階段）により地震などによる揺れを抑える心柱制震構造となっている。また、アンテナが取り付けられる「ゲイン塔」の上には制振装置（総重量約100tで、バネの上に乗った重りでアンテナの揺れを抑える）が設置される。ゲイン塔外周の直径約6m、アンテナ外周直径約8m^[18]。

タワーの水平方向の断面は地面真上では正三角形であるが、高くなるほど丸みをおびた三角形となり地上約320mで円となる。概観は「起り」（むくり）や日本刀の緩やかな「反り」（そり）の曲線を生かした日本の伝統建築の発想を駆使し、反りの美的要素も盛り込まれている^[14]。このため、タワーを見る方角によっては傾いているようにも裾が非対称になっているようにも見える。

2009年2月26日にカラーデザインが公表され、「スカイツリーホワイト」と決定された。これは日本伝統の「藍白」（あいじろ）をベースにした独自の命名のオリジナルカラーで、青みがかった白である。なおエレベーターシャフトはグレー、展望台はメタリック色、頂部は鮮やかな白である^[19]。

2009年10月16日にライティングデザインが公表された。江戸で育まれてきた心意気の「粋」と、美意識の「雅」という2つの異なるライティングを1日毎に交互に替えるライティングである。このライティング機材や調光コントロール全般はパナソニック電工が請負い、ライトアップの全てをLED照明とする予定である^[20]。

「粋」は隅田川の水をモチーフとした淡いブルーの光でタワーを貫く心柱を照らし出したライティング。
「雅」は江戸紫をテーマカラーとし、金箔のようなきらめきのある光をバランスよくちりばめたライティング。

なお「雅」はピンクすぎず青すぎない上品な紫色（複数の色のLEDを混ぜたものでなく単体で表現する）を目指しており、このような色のLEDは従来にはないため「オリジナルのLEDを新たに開発する」としている。また2010年 10月13日にはLED実験のため、51台の照明器具で数時間だけライトアップされた^[21]。完成時には約2000台の照明器具が使われる予定である。

名称について

正式名称決定までの仮称は「新東京タワー」。正式名称は一般公募によって寄せられた1万8,606件の命名案の中から、まずは有識者10人で構成される「新タワー名称検討委員会」によって6つに候補が絞り込まれた。言葉の美しさや親しみやすさなどを基準に「東京スカイツリー」「東京EDOタワー」「ライジングタワー」「みらいタワー」「ゆめみやぐら」「ライジングイーストタワー」の6つが名称候補として選ばれ、2008年春にインターネットを通じて一般投票を行った。その結果、最多得票の「東京スカイツリー」に決定した^[22]。

なお公募で最も多く寄せられた「大江戸タワー」はタワー建設予定地近くにある和菓子屋（株式会社森八本舗）がタワーの名称決定を見越してすでに商標を取得しており、3位の「さくらタワー」も以前から高輪プリンスホテルには「さくらタワー」がありすでに商標登録も行っていたために使えなかった^[23]。仮称として使用されていた「新東京タワー」も既存の東京タワーに似ており、東京スカイツリーは東京タワーを管理する日本電波塔社とはまったく関係が無いためそれぞれ候補から外された。一候補地だった時期はプロジェクトホームページで「すみだタワー」という名称が用いられていたが、台東地区と連携した2007年夏頃からは見られなくなった。

「東京スカイツリー」は東武鉄道と東武タワースカイツリーの登録商標である（第5143175号ほか）。

注目度

完成すると日本一の建造物、さらには世界一の電波塔という大きな話題性から各種マスメディアで大きく取り上げられている。テレビでは建設中のスカイツリーを取材した特番が時折放送されるようになったこともあって最近では"東京の新名所"となっており、休日ともなれば建設中のタワーを撮影する者や見物人で周辺は混雑する。

電波塔としての東京スカイツリー

送信予定局

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地上デジタルテレビジョン放送送信設備

リモコンキーID	放送局名	コールサイン	物理チャンネル	空中線電力^[24]	放送対象地域	放送区域内世帯数	利用チャンネル番号
1	NHK東京総合	JOAK-DTV	27ch	10kW	関東広域圏（茨城県を除く）	約1,400万世帯	011-012
2	NHK東京Eテレ	JOAB-DTV	26ch		全国放送		021-023
4	日本テレビ	JOAX-DTV	25ch		関東広域圏		041-042
5	テレビ朝日	JOEX-DTV	24ch				051-053
6	TBSテレビ	JORX-DTV	22ch				061-062
7	テレビ東京	JOTX-DTV	23ch				071-073
8	フジテレビ	JOCX-DTV	21ch				081-083
9	TOKYO MX	JOMX-DTV	16ch	3kW	東京都	約690万世帯	091-092

放送大学（JOUD-DTV）は従来どおり東京タワーから送信され、東京スカイツリーからは送信されない。
TOKYO MXについてはNHK水戸放送局の地上デジタル放送の物理チャンネルと重複するため、物理チャンネルの変更が決定した^[25]。
災害時の放送バックアップ体制として、災害などにより東京スカイツリーから放送電波を送信できない場合に備えて東京タワーを予備の電波塔として利用する契約が2010年 9月27日に日本電波塔株式会社とNHKや在京キー局5社との間で結ばれた^[26]。
総務省が2010年12月16日に認可した送信所変更^[27]に係る計画によると、試験放送期間はおよそ1年とかなり長めに設定された^[28]。これは前述のとおり、以下の点を検証する必要があることが背景にある。
- 送信点高が一気に上昇することで東京タワー並みの空中線電力とすると却って遠地での混信障害が多発する恐れがあるため、空中線電力をどこまで落とせば実用的なのか
  - NHKは、スカイツリーでも現在の東京タワーと同等以上のエリアを確保するとしている。^[要出典]
- エリア限界付近の山間等地域で地元局の恩恵が無く東京タワーのアナログVHFは受信できるがデジタルは不安定もしくは受信不能のケースでスカイツリーでは送信点が上がるため在京民放ではその問題が解決する場合、NHKの上記県域化との兼ね合い^[要出典]
計画案では従前の東京タワーとほぼ同等のエリアを確保するとなっている。北関東ではNHK総合の県域化を見越して必要なUHFアンテナが1本で済むよう関東広域民放5社についても県域局とほぼ同等の空中線電力で中継局が設置されており（例外もあり、総務省の判断で地元ローカル局以外のNHKや在京民放等は置局不要とされている中継局も北関東に多数ある。東京タワー波等の受信が期待されているため）、当該各県のデジサポではUHFアンテナを地元中継局に向けるよう呼びかけている^[要出典]が県庁所在地が遠い場合もしくはタワー波北限地域の山間部でVHF受信に頼っているケース^[29]など地形的に地元局の恩恵が無く受信困難な場合も多く、引き続き東京タワーもしくは東京スカイツリーの電波を受信せざるを得ないケースも存在する。南関東では（スカイツリー移転後も）UHFアンテナを複数設置する必要があることによる混合器のデジタル化対応など追加の措置が必要になっておりテレ玉、チバテレビ及びtvkではこの点について視聴者への注意喚起を行っている。

FMラジオ放送送信設備

周波数（MHz）	放送局名	コールサイン	空中線電力	ERP	放送対象地域	放送区域内世帯数
81.3	J-WAVE	JOAV-FM	10kW	未定	東京都	-世帯
82.5	NHK東京FM	JOAK-FM	10kW	未定	東京都	-世帯
※局名は略称・愛称で表記 ※コールサインは主放送に対するもののみ

在京FM局のうちNHK東京FMとJ-WAVEの2局が先行する形で東京タワーからの送信所移転を申請、2011年 2月3日に変更許可が下りた。同時にNHK-FM放送を使用したVICSの文字多重放送についても道路交通情報通信システムセンターが申請を行い、前2局と共に変更許可を得ている^[30]。
TOKYO FMは従来どおり東京タワーから送信され、東京スカイツリーからは送信されない。

マルチメディア放送送信設備

周波数（MHz）	放送局名	コールサイン	空中線電力	ERP	放送対象地域	放送区域内世帯数
214.714286	モバキャス	JOMZ	25kW	最大105kW^[31]	関東広域圏	約1600万世帯

mmbi及びジャパン・モバイルキャスティングが準備を進めている携帯端末向けマルチメディア放送「モバキャス」はスカイツリーに4段16面のアンテナを設置し、2012年春に放送開始を予定している。スカイツリーからの送信で関東全域約1600万世帯をカバーできるとしている^[32]。2011年9月14日に電波監理審議会から予備免許を交付することが適当であると答申を受け^[31]、翌15日に予備免許の交付を行った^[33]。

タクシー無線

特別区・武三交通圏（特別区・武蔵野市・三鷹市）を営業エリアに持つタクシー各社は現在港区赤坂の国際新赤坂ビルに集中基地局を設置しているが、都内各地で高層ビルが相次いで建設されていることで不感地帯が増加してきている。そのため、東京スカイツリーへの移転構想がある^[34]。2011年10月から1ヶ月間、地上300メートルの位置にアンテナを設置し、昼間の時間帯に試験電波を発信、2012年3月より業務無線の運用を順次開始し、5月からの本運用を予定している^[35]。

その他の用途

落雷の仕組みを解明するためアンテナのゲイン塔部分に落雷の発生を常時監視し電流の大きさや波形の変化などを記録する計測装置の設置が検討されており、東武タワースカイツリー、東京大学生産技術研究所、電力中央研究所の3者が協議を進めている。ゲイン塔が延びる高さ500m付近では年間20〜30回の落雷が見こまれており、地上よりもデータが多く蓄積できる。500mを超える超高層建築物への計測装置の設置例ではカナダのCNタワーだけで世界的に珍しい研究成果が期待でき、この成果を元に雷被害防止につなげたいとしている^[36]。

歴史

光の束を上空に向け「新東京タワー」の高さを表現。2007年10月6日撮影

東武鉄道本社ビルに下がる新東京タワー建設地を示す垂れ幕。2008年 4月12日撮影

名称公募中の新東京タワー建設予定地全景。2008年4月12日撮影

着工7か月後。地下基礎部分を終え、地上部分開始後2か月弱の建設中の様子。2009年2月15日撮影

高さ245m。2日ほど前に地上の足場が除去され初めて全容を現す。2009年12月22日撮影

当日限りとされたライトアップ・照明機器性能試験の様子。2010年10月13日撮影

2010年12月24日・25日クリスマス時期に工事用の照明を夜8時まで点灯。

2011年3月18日到達の「現在のタワーの高さ634m」。翌19日撮影

2011年12月23日・24日クリスマス時期と31日大晦日の照明。

2003年

12月17日在京放送事業者6社（NHK・民放キー局）が600m級の新タワーを求めて「在京6社新タワー推進プロジェクト」を発足。

2004年

10月25日押上・業平橋駅周辺地区内の地権者が「押上・業平橋駅周辺地区まちづくり協議会」を設立。
12月5日墨田区・地元関係者が東武鉄道及び押上業平橋駅周辺地区まちづくり協議会に対し、新タワー誘致の協力要請。

2005年

1月27日町会等関係団体や関係企業等、地元組織で構成された「新タワー誘致推進協議会」設立。
2月7日東武鉄道として新タワー事業に取組む事を放送事業者・墨田区に表明。
2月10日「新タワー誘致推進協議会」が決起大会を開催。
3月7日押上・業平橋駅周辺地区に関する都市計画決定（土地区画整理事業区域・都市計画道路）。
3月28日放送事業者が墨田区押上地区を第1候補地に選定。
7月22日墨田・台東両区の地元誘致組織が提携し、「墨田・台東新タワー誘致推進連絡会」を結成。
12月15日土地区画整理組合設立認可（事業認可）。

2006年

3月31日新タワー建設地として最終決定。
5月1日事業会社「新東京タワー株式会社」を本社所在地・東京都墨田区押上一丁目1番2号に資本金4億円（東武鉄道全額出資）で設立。
6月19日地元関係者が「新タワー建設推進協議会」を発会。
7月4日 - 24日様々な人からの「届け! 私が想う新タワー」と題したアンケートやアイデアや意見を募集。応募数5,079名。
7月4日新タワーデザインの監修者を安藤忠雄（建築家・東京大学名誉教授）・澄川喜一（彫刻家・元東京藝術大学学長）に決定。
10月10日次の3点の「新タワーを核とした複合開発事業のコンセプト「Rising East Project～やさしい未来が、ここからはじまる」」を公表。
- 日本、下町のものづくりのDNAを継承し、人々の交流が、新たな都市文化を創造する「アトリエコミュニティ」
- 人に、地球に優しく、災害に強く、安全で安心して暮らせる「優しいコミュニティ」
- 先端技術、メディアが集積し、新しい日本、新しい東京を、世界へと発信するタワーを核とした「開かれたコミュニティ」
11月24日デザイン公表。基本設計は日建設計が担う。概算建設費約500億円。
12月4日環境影響評価調査計画書提出。

2007年

8月30日新タワーライティングデザイナーを戸恒浩人に決定。
9月28日「新東京タワー」の本体施工者を数社による競争入札のうえ、大林組に決定して請負契約を締結した。大林組の請負金額は非公表。着工は2008年夏で、工期は3年6か月を見込む。
10月6日建設予定地でサーチライト9台を使い、新タワーの脚に見立てた光の束を上空に向けて放出された。最初に東京タワー（約333m）の高さで光を交差し、その後光を伸ばして610mの上空で交差させ「新東京タワー」の高さを表現した。これは前年秋に地元住民らが企画、住民や団体から寄付を募って実現したもの。
10月26日 - 11月25日「新東京タワー」の名称案を公募。応募数17,429件。2008年4月に名称検討委員会により数案に絞り込まれたうえ、一般投票を経て6月に決定。
11月29日建設地周辺町会を中心とした「押上・業平橋地区新タワー関連まちづくり連絡会」を結成。
12月11日東武鉄道と子会社の新東京タワー株式会社は、NHKおよび在京民放5局の放送事業者6社と、同日付で新タワーの"利用予約契約"を結んだと発表した。完成後、改めて各放送事業者と"正式な利用契約"を結ぶという。

2008年

3月12日押上・業平橋駅周辺地区に関する都市計画決定（用途地域変更、地区計画等）。
3月19日「新東京タワー」の名称案を、一般公募から「東京EDOタワー」「東京スカイツリー」「みらいタワー」「ゆめみやぐら」「ライジングイーストタワー」「ライジングタワー」の6通りに識者等からなる「新タワー名称検討委員会」によって絞り込んだことを発表。一般投票で正式名称を決定する。投票期間は4月1日から5月31日まで。
5月14日現在の資本金4億円を放送会社などから出資を募り300億円規模とする方針を明らかにした^[37]。
5月30日環境影響評価書提出。
6月10日環境影響評価事後調査計画書提出。
6月10日正式名称を「東京スカイツリー」に決定。それに伴い、新東京タワー株式会社は会社名を「東武タワースカイツリー株式会社」に変更。
7月14日安全祈願祭と起工式典を行い着工。タワー部分の総事業費は約650億円を見込む。
9月2日 Webカメラで建設中の様子の中継開始。
12月1日東京メトロポリタンテレビジョン（TOKYO MX）と新タワーの利用予約契約を締結。
12月6日基礎工事（地中50mのコンクリート壁の杭工事）が完了。
12月26日エレベーターシャフトの工事が開始され、地上に鉄骨が立ち上がり始めた。

2009年

2月5日タワー塔体地下基礎部の鉄骨建て方を開始し、3箇所の鼎（かなえ）で安全祈願を執り行った。
2月26日カラーデザインが公表され、「スカイツリーホワイト」と決定された。
4月6日本体の鉄骨（重さ約29t、高さ約4m、直径2.3m、厚さ10cm）を地中の基礎に据え付ける作業と金・銀のボルトで締結する「鋲打（びょううち）の儀」を行い、地上部分の本体の鉄骨を組み上げる工事が開始された^[38]。
5月1日建設中の高さ33.4mからホームページで順次公表開始。
6月8日本体鉄骨組み上げ工事の最初の山場である塔本体を支える3本の脚を地上50mで組み合わせる工事が行われた。
8月7日高さ100mを超え105mに到達。
10月16日完成時の高さを634mに変更すること及びライティングデザインを発表。
11月10日高さ200mに到達（プレス発表）。
11月22日スカイツリー内部公開（外部リンク参照）。
12月15日併設する商業施設に、水族館とプラネタリウム（コニカミノルタプラネタリウム“天空”in 東京スカイツリータウン）を開設することを発表。
12月20日タワー地上部を囲む足場が撤去されタワー支柱が全容を見せる。
12月21日 - 26日クリスマス時期として工事用の全照明を夜9時まで点灯しライトアップ^[39]。

2010年

2月16日高さ300mに到達（プレス発表）。
3月1日ライティング機器のパートナー企業をパナソニック電工に決定。ライティングデザインのオールLED化を目指すことが発表された。
3月29日 10時17分、上部に高さ約10mのエレベータシャフトが設置されたことで東京タワーの332.6mを超えて338mとなり日本一の高さの建設物となった。
4月24日東武ワールドスクウェア（栃木県日光市）で、25分の1サイズの東京スカイツリーの展示始まる。高さ約26メートル、鋼管柱とFRP製、総工事費約2億円^[40]^[41]。
5月5日最下部斜め支柱に始まる第1展望台の鉄骨建方工事開始^[42]。
6月5日タワー中心軸の空洞内でアンテナゲイン塔の組み立て開始^[43]^[44]。
7月2日タワークレーンが塔先端（398m）脇3基から第1展望台屋上に1基増設、計4基体制となる。
7月4日空調設備などを置く機械室（150m）部分を報道陣に初公開。第1展望台の鉄骨建方工事終了とされた^[45]^[46]。
7月26日 7月2日のタワークレーン4基体制後、分解・設置位置変更・組上を繰返し第1展望台上ヤード外周位置での4基体制を確立^[47]。北をアナログ時計の12時に例えればクレーン4基の設置位置は目算で3時15分、5時30分、8時45分、11時45分^[48]。
7月30日高さ400mを超え408mに到達^[49]。5月29日時点の398mから2か月ぶりに10m延伸。
9月11日高さ461mに到達。過去の建造物を含めて高さ日本一だったオメガ塔（対馬オメガ局。455mの支線式鉄塔で1998年に解体）を超えた。
9月13日エレベータ等を収容するシャフト鉄骨の建て方が完了。
9月29日スカイツリーの商業業務施設運営会社として「東武タウンソラマチ株式会社」を設立。
10月13日当日限りとしてライティングに使用するLED照明の性能試験のため、18時30分から21時10分までの160分間に点灯・消灯をほぼ20回ほど経たライトアップが行われた^[21]^[50]。
10月23日支柱建方による最終高さ497mとなる。その後はアンテナゲイン塔を突き上げ最終高さとする^[51]^[52]。
10月27日第2展望台の支柱建方開始。
10月28日公式キャラクター「ソラカラちゃん」決定^[53]。
12月1日高さ500mに到達。塔体最上部に11月20日から仮置きを始めた制振装置と塔体内からリフトアップされたゲイン塔がドッキングし高さ511mとなる^[54]^[55]。
12月16日 NHK及び在京民放5社に対しスカイツリーへの放送局の無線設備の設置に向けた変更許可が認められる^[28]。
12月18日地上デジタルテレビ放送のアンテナ取付開始^[56]。
12月24日 - 25日クリスマス時期として工事用の照明を夜8時まで点灯。
12月27日スカイツリーを中心とした開発街区全体の名称を東京スカイツリータウン、低層階及びオフィスビル最上階の商業施設の名称を東京ソラマチ、押上側に建設されるオフィスビルの名称を東京スカイツリーイーストタワーとしたと発表^[57]。また開業に合わせて東武伊勢崎線業平橋駅の駅名を「とうきょうスカイツリー駅」に変更し、駅施設のリニューアルも行うと発表^[58]。
12月31日23時45分 - 2011年 1月1日0時30分大晦日から新年を迎えた45分間、クリスマス時期と同じ工事用の照明を点灯。

2011年

1月28日 TOKYO MXに対しスカイツリーへの放送局の無線設備の設置に向けた変更許可が認められる^[59]。
2月3日 NHK東京FM、J-WAVE及び道路交通情報通信システムセンターに対しスカイツリーへの放送局の無線設備の設置に向けた変更許可が認められる^[30]。
2月17日北十間川越しに見えたタワー正面の地上から立ち上がる支柱部分が鉄骨で遮られ始める。
2月28日高さ600mを超える予定であったが降雨と軽風ないし軟風の天気で翌日以降に持ち越した^[60]。
3月1日ゲイン塔のリフトアップが行われ、13時7分に600mに到達。さらに13時29分には高さ601mに到達し、広州塔を抜いて自立式電波塔として世界一の高さとなる。同日中に、604mまで到達した^[61]。
3月12日 625mに到達。前日の東北地方太平洋沖地震によって東京タワーのアンテナが曲がる被害が発生したため、急遽スカイツリーも損傷を受けていないか点検。3月14日に作業員全員の無事と塔構造体への被害がなかったことを確認したと発表した^[62]。後日内部に亀裂があったことが判明という報道^[63]があったものの全くの誤報であることがわかり、これを報じた日刊ゲンダイは4月22日の紙面で「取り消し」と「謝罪」をした^[64]。
3月18日 13時34分完成時の高さ634mに到達^[65]^[66]。
5月23日 2010年7月2日以来4基体制となっていた建て方専用クレーンの順次撤去開始^[67]^[68]^[69]。
6月7日東京スカイツリータウンの開業日と展望台入場料金などを発表^[70]。
9月15日ジャパン・モバイルキャスティングに対し、携帯端末向けマルチメディア放送墨田局の予備免許が交付される^[33]。
10月上旬 NHKと在京民放5局の実験試験局が本放送の700分の1程度の弱い電波で試験電波を発信開始。関東自動車無線協会の実験試験局もタクシー無線の電波発射試験を実施^[35]。
10月31日建て方専用クレーン4基、その後設けた順次小型とした解体用クレーン3基すべての撤去完了^[71]^[72]。
11月4日スタッフ着用のユニフォーム7種類を発表。デザインは皆川明のミナ・ペルホネンによるもの^[73]。
11月17日ギネス世界記録に「世界一の高さのタワー」の認定を受け、「ギネス世界記録2012」に掲載される^[74]^[75]^[76]。
12月この頃までに放送事業者による無線設備の取り付け工事が完了し、1年間の試験電波期間に入る^[24]。FM放送も同時に試験電波期間に入るが、テレビ放送よりは短くなる予定。
12月5日この日の未明（5日午前3時）から、NHK および在京キー5局が東京タワーからの放送休止時間帯に試験電波を40分程度、地デジ本放送と同じレベルのフルパワー(10キロワット)を初めて発射した。^[77]^[78]^[35]。
12月23日 634mに到達してから初めてライトアップが灯される。

2012年

2月末竣工予定^[70]^[24]。
3月タクシー業務無線の運用を開始予定。5月には本運用を予定^[35]。
春頃 J-WAVEのスカイツリーからの本放送開始予定^[79]。同じく送信所移転を予定しているNHK東京FMも同時期に本放送を開始する物とみられる。
4月携帯端末向けマルチメディア放送「モバキャス」本放送開始予定^[80] 。
5月22日開業予定。同時に東武伊勢崎線業平橋駅を「とうきょうスカイツリー駅」に改称予定。
10月 TOKYO MXの物理チャンネル切り替え措置のため東京タワーとのサイマル放送を開始予定^[81]

2013年

1月頃テレビ放送のスカイツリーからの本放送開始予定^[28]。
3月頃 TOKYO MXの放送をスカイツリーに一本化予定^[59]。

建築地決定までの誘致活動とその経過

「在京6社新タワー推進プロジェクト」は新タワーの建設地を第1候補地は「墨田・台東エリア」、第2候補地は「さいたま新都心」としていたが2006年 3月31日に「墨田・台東エリア」に決定した^[82]。決定までには東京の各地でいくつもの誘致活動が行われた。

墨田区（すみだタワー）[採用]

第1候補地になっていた東京都墨田区「業平橋・押上地区」は、東武伊勢崎線の業平橋駅構内の一部と押上駅（東武伊勢崎線・東京メトロ半蔵門線・京成押上線・都営浅草線）との間にあった貨物駅跡地を中心とした地域である。跡地所有者は東武鉄道であり、同社は事業主体として建設費約500億円を負担するとしている。

2005年8月25日、同社がNHK・在京6社と墨田区との間で建設決定を協議するための「三者間確認書」を交わし12月末に最終決定することで合意したため墨田区を候補地として決定することが有力となった。しかし現在の東京タワーを改修して使う案も消えていないことと放送事業者側と東武鉄道の間で新東京タワーにおける賃貸料を巡る交渉が難航していたため、12月26日に年内の決定を断念して翌2006年3月末までの決定に変更した。決定時期が延期となった理由について墨田区と東武鉄道は、協議時間が不十分だったためと説明した。2006年3月25日にNHKと在京6社は墨田区に建設することを正式に決定し、同月31日に報道発表がなされた。

さいたま市（さいたまタワー）

埼玉県とさいたま市は第2候補地として、大宮台地上に位置する埼玉県さいたま市中央区のさいたま新都心の8-1A街区に「さいたまタワー」を建設する構想を提唱していた。「さいたまタワー」は在京6社新タワー推進プロジェクトにより東京の震災時のバックアップ機能が優れているとして、「墨田・台東エリア」に次ぐ候補地となっていた。埼玉県ならびにさいたま市の関係者は「さいたま」に対するイメージアップ等を企図して懸命に「さいたまタワー」の誘致活動を実施したものの電波の混信世帯が約14万世帯に及ぶと想定され、これは「墨田・台東エリア」との比較で約7倍の規模に達し、その対策費用もより巨額になるという理由から落選となった。

「さいたまタワー」の建設予定地だったさいたま新都心の8-1A街区は暫定的に駐車場として使用されており2008年3月に高さ186mのオフィスビルを建設することで正式に決まったが不況の影響で開発担当企業が規模縮小を要望、埼玉県とさいたま市がこれを拒否し2010年に再び白紙となった。2011年にはさいたま赤十字病院や埼玉県立小児医療センターなど老朽化している県内既存医療施設の移転案が浮上している^[83]。

港区（東京タワーの改修）

東京タワーの運営会社である日本電波塔は2004年夏に放送事業者に対し東京タワーの高さを現在より30m程高くしてアナログテレビ放送終了後にアナログテレビ用アンテナを撤去しデジタルテレビ用アンテナに取り替え、送信アンテナ位置を現在より約90m高い地上350mに設置するとの案を示した。この案の場合、新東京タワーの建設費約500億円に比べて改修費用約40億円と割安であり各局の新タワーに比べて放送施設賃貸料に大きく差が付くと言われている。同社は収入の約6割を放送関連設備などの賃貸料から得ており新東京タワーが完成した場合、放送事業者の設備がすべて東京スカイツリーへ移ってしまうなど大幅な収入減となる。

これらの動きはさほど報道されなかったが同社は2007年9月21日にアンテナを80 - 100m高くし地上デジタル放送への完全移行に対応することを発表し、報道された。

練馬区（東京ワールドタワー）

高さ1,008mの東京ワールドタワーを、新東京タワーとは別に練馬区の誘致団体「東京ワールドタワー推進協議会」（奥田則男会長）が西武鉄道系列の遊園地・としまえんの敷地約2万m²に建設を目指して活動していた。なお、漫画家の松本零士がタワーをデザインした。

豊島区

サンシャインシティの隣接地にある独立行政法人造幣局東京支局の敷地に、高さ600m級のタワーを誘致する活動を特定非営利活動法人東京アーバンクリエイト21が行っていた。また、サンシャインの広場と併せて防災用の広場ともなっていた。

台東区（台東ワールドタワー）

商店街や観光連盟など民間主導による「台東ワールドタワー」の誘致活動もあった。場所は台東区立隅田公園や区民会館の周辺地区で、高さ600mのタワーを建設する計画だった。

足立区

東六月町のニッポン放送アンテナ跡地か舎人公園敷地内の2か所にタワーを誘致する計画もあり、共に高さ600mのタワーを建設する計画だった。

千代田区（秋葉原タワー・アキバタワー）

秋葉原駅前の駐車場（後の秋葉原クロスフィールド付近）に高さ800mのタワーを建設する計画もあり、オフィスやアミューズメント施設も入居する複合施設として計画されていた。なお当初は現在ロータリーや秋葉原クロスフィールド等が立地する山手線沿いの東西（神田青果市場跡）が再開発前であり、高架を跨いだ600m級のタワーを構想中という報道がされていた。同駅前には800m級を想定したタワー模型が設置されていたことがあった^[84]。

その他

これら以外にも仙台や那覇と同じ方式で多摩丘陵への現在の東京タワーとほぼ同じ高さのタワー建設や大阪・新潟・札幌など、大多数の道府県域で採用しているマウンテントップ方式を東京にも導入し西部山岳へ移設する案もあった。後者は東京タワー改修案の次に最も経済的に安くて済み、アンテナ高が海抜1,000mを超すためにいくつかの中継局を削減できる。

しかし多摩や山岳だと山梨県方面にスピルオーバーしてしまい、山梨県・長野県などの視聴者は恩恵を受けるがエリアが大きく変わってしまい山梨放送、テレビ山梨ほかの地元局は大打撃を受け都市難視聴問題の解消にはならないとして公にはなっていない。

新タワー建設自体の是非と立地を巡る議論

関東圏の新電波塔建設の利点と問題点が議論されている。

利点

地上デジタル放送ではビル陰や山間部などにおける電波障害が減り、現在に比べて難視聴地域の範囲が減るといわれている。
東京スカイツリーができることにより多くの観光客が当地を訪れ、地元の商業が活性化することが期待できる。
北関東では地理的条件で宇都宮・榛名波が受信できず、タワー波の受信レベルでさえ低い地域でも地上デジタル放送を受信することができる様になる。
県域局のTOKYO MXが茨城などで混信の少ない16chへ変更となり、さらにスカイツリーへ今のままの送信出力・指向性なしで移転することで実質的にエリアが拡大することが期待されている。

欠点

東京タワーと異なる場所になるため、テレビアンテナの向きを変える必要があるのではないかという質問^[85]が多数寄せられたが、総務省・日本放送協会技術部などの見解は「問題なし」^[86]である。2009年までのシミュレーションによると、スカイツリーに対して一番受信しづらい90度の向きであっても十分な電界強度が得られる。ただ、ごく近隣での受信では減衰させるアッテネーターを使用したほうが安定する場合もある。また今後実証実験がおこなわれた場合、この限りではない場合も考えられる。

その他

総務省は情報通信審議会情報通信政策部会「第42回地上デジタル放送推進に関する検討委員会」（2009年1月16日開催）において、「関東広域圏の地上デジタル放送の親局が東京タワーから東京スカイツリーに移行することによる視聴者への影響はほとんど無いであろう」との見解を示した。東京23区内は電波の強度が強くアンテナが東京スカイツリーに向いていなくても地上デジタル放送の番組を視聴できる可能性が高く、また東京タワーや東京スカイツリーから離れている地域については位置関係が相対的に変わらないため視聴者に与える影響はほぼ無いだろうとの見方が示された。
タワーのデザイン担当者やプロセスなど詳細については、日建設計の公式サイトで公開されている。
NHKは2009年度から3か年の経営計画において、完全デジタル化後に既に切り離されている茨城県に加え北関東の残り2県を総合テレビの広域圏エリアから切り離す構想を明らかにしている。このため、送信アンテナの設計にあたっては他局とのエリア調整をどのように行うかが課題として浮上した。
TOKYO MXは親局を東京スカイツリーに移し高い位置から送信することで都内全域に放送を届けられるようになるが、その一方で大幅なスピルオーバーが発生するとして近隣県の独立放送局から反発を受けている。低い位置からの送信の場合はスピルオーバーは抑えられるが都内全域に放送を届けにくくなる。
2010年4月24日、栃木県の東武ワールドスクウェアに縮尺1/25の「東京スカイツリーと周辺複合開発」が新展示物として加わった。実物より一足早く完成したこの展示は全高26m、総工費約2億円と発表されている。当日は同施設の開園記念日にあたり入園無料Dayとなったほか東武350系電車による浅草発鬼怒川温泉行きのギャラリー列車、「スカイツリートレイン」の運転初日となった。
2010年8月7日、読売新聞社会部江東支局は北十間川を挟む真向かいに取材を特化した「東京スカイツリー前分室」を開設し都民版、江東版、武蔵野版などに界隈の近況など含めて随時掲載する^[87]。
仏高級紙・フィガロ記者のレジス・アルノーは「高い建物を建てること=進歩」という考え方は時代遅れであり、「途上国の専売特許」であるとして東京スカイツリーが日本の進歩どころか衰退のシンボルに思えてならないと批判している^[88]。ただし、超高層建築には高度な技術をもつ建設会社が不可欠であり、逆に先進国の専売特許であるとも言える^[89]。
上武大学経営情報学部教授の池田信夫はスカイツリーがなくてもケーブルテレビ網のおかげで関東一円の視聴者が地上デジタル放送を利用することは可能であるとしてスカイツリーは無駄であると主張し、「この無用の長物は、技術者は世界一優秀だが経営者は世界最悪といわれる日本の企業を象徴する『21世紀のピラミッド』である」と批判している^[90]。電波の発信源が東京タワーからスカイツリーに切り替わるときには受信アンテナの調整などが必要となるが、これを池田は重くみて「スカイツリーによって電波事情が改善されるどころか、電波障害が増えるのだ」と主張している。スカイツリーのおかげでワンセグの受信可能エリアが広がることについては池田も認めているが、肯定的にとらえてはいない。